オフショア開発の計画では、実装作業とともに、成果を検証・確認するための条件も共有する必要があります。サンプルデータ、テスト環境、業務上の回答、外部ベンダーとの調整予定が、納品の節目に必要な前提となることもあります。TECHNESTは、関連する作業を一つの計画にまとめ、担当と完了条件を具体化する方法を提案します。
確認する節目から逆算する
まず「この時点で、誰が何を、どの資料や成果に基づいて確認するのか」を決めます。例えば請求書作成のフローを試すには、入力データ、結果の照合方法、参加する業務担当者をそろえる必要があります。そこから双方の準備作業を洗い出します。納品日を決めるだけでなく、実施できる条件まで話し合うための進め方です。
必要なものを、確認できる作業にする
「お客様がデータを提供する」ではなく、どのデータを、どこで使い、誰が準備し、誰が用途に合うかを確認するのかを記録します。「テスト環境がある」ことも、アクセスする人、必要な操作、支援窓口と合わせて定義します。資料が送られただけで完了とせず、受け取った側が次の作業に使えるかを確認します。
必要な時期と連携窓口を合意する
各項目に、準備できる予定日、後続作業で使用する時期、双方の担当者を設定します。外部ベンダーの支援が必要なら、調整担当と合意した連絡経路も明確にします。開発側にも、質問、必要なデータ、手順を早めに提示し、お客様が準備を進められるようにする役割があります。一方に作業を割り当てるだけでなく、双方の連携として計画します。
計画変更の前に影響を評価する
前提が整わない場合は、影響する作業と、進められる作業を分けて示します。順序の入れ替え、確認範囲の分割、確認時期の変更などを双方で検討します。模擬データを使う場合は、実システムでは未検証の範囲を明記します。各案の工数、範囲、納期への影響を確認し、合意してから計画を更新します。
仮想例：会計システム連携の確認を準備する
日本のSIerとベトナムのチームが、会計データの出力機能を確認するとします。事前に、サンプルファイル、照合ルール、受け側システムの確認担当者が必要だと整理しました。受け側の環境がまだ使えない場合、先にファイル構造を確認し、取込と照合は後で実施することで合意したとします。報告には、確認済みの範囲と未実施の範囲を明記します。これは説明用の仮想例であり、実案件の成果ではありません。
TECHNESTと、協業の計画から
TECHNESTは、日本市場での長年の協業、業務システムの設計、レガシー刷新の経験を踏まえ、依存関係と責任の明確化をデリバリー計画の一部と考えています。ご相談の際は、希望する節目、関連システムの一覧、まだ明確でない前提をお聞かせください。DELIVERYサービスをご覧いただくか、案件に合う進め方についてTECHNESTへご相談ください。
